教育現場から転身した代表だからこそ渡せる、現実的な助言
特定非営利活動法人この子キャリア応援団の実践的な支えは、代表の上村公亮氏自身の歩みに根ざしています。上村氏は教育の現場から相談支援専門員へ転身し、資格取得と事業の立ち上げを実地でくぐり抜けてきました。だからこそ、受講者がどの場面でつまずき、どこで不安を覚えるかを、机上の想像ではなく実感として押さえたうえで助言できます。正直なところ、支援する側が同じ道を先に歩いているという事実は、これから踏み出す人にとって想像以上に大きな安心材料になると感じた。
この経験は、日々の指導の細部にも表れます。現場で実際に必要になる知識や手順を、順番立てて具体的に伝えられるため、受講者は理屈だけを覚えて現場で戸惑うという事態を避けやすくなります。
個人では越えにくい壁を、法人がまとめて引き受ける
資格取得の過程では、自治体研修に必要な推薦状の用意や、実習先の確保という関門が待っています。ここは個人で準備しようとすると難度が高い部分ですが、特定非営利活動法人この子キャリア応援団は推薦状の発行から実習先の紹介までを法人として担います。組織が肩代わりすることで、資格取得のハードルそのものが下がり、受講者は学びの中身に力を注げます。取得後も継続して相談できる体制が残るため、実務の途中で生じた疑問にも対応してもらえます。
支援を受ける中心にいるのは、看護や教育、介護の現場で経験を積んできた人たちです。夜勤や立ち仕事の負担、給与の頭打ちに区切りをつけたい段階で、これまでの専門性を手放さずに次の働き方へ移していけます。
未経験からでも、オンライン中心で全国から挑める
相談支援の経験がまったくない状態からでも、一定の条件を満たせば実務に入れます。「何もわからない」「どう動けばいいか不安」という段階から、情報の集め方や提出書類の添削まで、初速の部分を具体的に支えてもらえます。セミナーや日々の実務相談は基本オンラインで対応するため、神奈川の拠点から遠く離れた地域でも参加でき、対面支援で現場に出るときには、そこからオンラインを繋いで法人へその場で確認を取れます。
働き方の選び方にも幅があります。資格を取った後は、事業所へ勤める道のほか、独立開業や副業として関わる道も選べ、現在18名で動くチームの多くは副業として活動しています。「1件いくら」という報酬の形で、隙間の時間を使いながら自分のリズムで関わる人が実在します。


